コラム
エステの勧誘を断る方法とは?契約した場合の対処法も紹介

エステサロンの体験コースや無料カウンセリングに興味があっても、「勧誘されるのが怖い」「断り方がわからない」と不安に感じている方は多いのではないでしょうか。確かに一部のサロンではしつこい勧誘が行われることもあり、うまく断れずに不本意な契約をしてしまったという話も耳にします。
しかし、適切な断り方を知っていれば、勧誘を恐れることなくエステを楽しむことができます。本記事では、エステの勧誘を上手に断る具体的な方法から、勧誘されやすい人の特徴、万が一契約してしまった場合の対処法まで詳しく解説します。
- エステの勧誘が行われる理由
- エステの勧誘をされやすい人の特徴
- エステの勧誘の断り方
- エステの勧誘を避けるための対策
- エステを契約してしまった場合の対処法
- エステの勧誘でよくある質問
- 勧誘に流されずにエステを楽しもう!
エステの勧誘が行われる理由
エステ業界における勧誘の背景を理解することで、より効果的な対処法を身につけることができます。まずは、なぜエステサロンで勧誘が行われるのか、その実態について詳しく見ていきましょう。
エステサロンのビジネスモデルと勧誘の関係
エステサロンの多くは、初回体験コースを格安で提供し、その後の継続契約で収益を上げるビジネスモデルを採用しています。体験コースだけでは利益が出にくいため、スタッフは継続プランや関連商品の販売に力を入れなければなりません。
特に個人経営のサロンや一部の大手チェーンでは、スタッフに販売ノルマが課せられていることもあり、結果として顧客への勧誘が強くなってしまうケースがあります。また、「今日契約すれば特別価格」「限定キャンペーン」といった手法で、その場での契約を促す営業手法も頻繁に使われています。
勧誘に関する法規制と消費者トラブルの実態
特定商取引法では、エステティックサービスは「特定継続的役務提供」に分類され、適切な契約書面の交付やクーリング・オフの適用など、厳格なルールが定められています。しかし、残念ながら一部のサロンでは、法令違反に該当する強引な勧誘が行われているのも事実です。
消費者庁のデータによると、エステティックサービスに関する相談件数は年間約5,000件に上り、その多くが契約・解約に関するトラブルとなっています。特に20代から30代の女性からの相談が多く、体験後の高額契約の勧誘に困惑するケースが目立っています。
エステの勧誘をされやすい人の特徴
エステの勧誘は無差別に行われるわけではありません。スタッフは効率的に契約を獲得するため、特定のタイプの顧客をターゲットにする傾向があります。自分が当てはまるかチェックして、適切な対策を取りましょう。
美容への関心が高く見える人
エステサロンでは、美容に対する意識が高そうな顧客を優先的に勧誘する傾向があります。以下のような特徴がある方は注意が必要です。
- メイクやファッションに力を入れている
- 美容に関する知識が豊富
- 肌の悩みについて詳しく相談する
- SNSで美容情報を発信している
このような方は「美容にお金をかける意識がある」と判断され、高額なコースや美容商品を勧められやすくなります。美容への関心が高いこと自体は素晴らしいことですが、必要のないサービスには毅然とした態度で断る準備をしておきましょう。
経済的余裕があると思われる人
エステのコース契約は高額になることが多いため、支払い能力がある顧客が勧誘のターゲットになりやすいです。判断材料となる要素は以下の通り。
- 高級ブランドのバッグや時計を身につけている
- 職業が医師、弁護士、経営者など高収入とみられる
- 居住地が高級住宅街
- カウンセリング時の会話で経済的余裕を感じさせる
カウンセリングシートの記入時に職業欄があるサロンでは、高収入に見える職種を避け、「会社員」などと抽象的に記入することで勧誘の強度を下げることができます。実際の職業と異なっても契約時に問題になることはありませんので、勧誘対策として活用してみてください。
エステ初心者で断ることに慣れていない人
エステが初めての方や美容サロンでの勧誘経験が少ない方は、スタッフから見て「勧誘しやすい顧客」と判断されがちです。初心者の特徴として以下が挙げられます。
- エステの相場や施術内容に詳しくない
- 断ることに罪悪感を感じやすい
- 専門用語を使った説明に圧倒されてしまう
- 他店との比較検討をしていない
初心者の方は事前にエステの基本知識や相場を調べておき、「他のサロンでも体験予定があります」と伝えることで、エステ慣れしている印象を与えることができます。
エステの勧誘の断り方
実際にエステで勧誘を受けた際の、効果的な断り方をシチュエーション別に解説します。これらの方法を覚えておくことで、自信を持って勧誘を断ることができるでしょう。
即断を求められた場合の断り方
エステの勧誘では「今日契約していただけるなら特別価格で」「このキャンペーンは本日限り」といった言葉で即決を迫ってくることがあります。このような場合の対処法をご紹介します。
「申し訳ございませんが、大きな買い物は必ず一度持ち帰って検討することにしています。今日は体験だけでお願いします」
この断り方のポイントは、自分のルールとして説明することです。個人的な決まりとして伝えることで、相手も納得しやすくなります。さらに押された場合は、以下のような追加のフレーズを使いましょう。
「家族と相談してからでないと、契約は一切できません」
家族の存在を理由にすることで、その場での決定が不可能であることを明確に示すことができます。これにより、スタッフも無理に勧誘を続けることができなくなります。
金銭面を理由にした断り方
「お金がない」という理由で断ろうとすると、「分割払いもできます」「学生ローンもあります」と返されることがあります。より効果的な金銭面での断り方をご紹介します。
「美容にかける予算は月に決めているので、今回は見送らせていただきます」
単純に「お金がない」と言うのではなく、計画的に美容費を管理していることを伝えることで、衝動的な契約はしないという意思を示すことができます。
「現在他の美容サービスに通っているため、新しい契約をする余裕がありません」
既に他のサービスを利用していることを理由にすることで、美容に関心がないわけではなく、現在は新規契約を検討していないことを伝えられます。
時間を理由にした断り方
忙しさを理由に断る場合は、具体性を持たせることが重要です。曖昧な表現では「都合の良い時間を調整しましょう」と返される可能性があります。
「この後、お迎え(会議・診察)の時間が決まっているので、延長はできません」
具体的な予定があることを伝え、時間に余裕がないことを明確にします。さらに効果的にするため、以下の工夫も有効です。
- 体験予約時に「◯時には必ず出たい」と事前に伝えておく
- 体験終了後すぐに着替えて帰る準備をする
- スマートフォンで時間を確認する仕草を見せる
最も効果的な断り方
実は、勧誘を断る最も効果的な方法は「理由を言わないこと」です。理由を述べると、スタッフはその理由に対する解決策を提示してきます。
「申し訳ございませんが、契約するつもりはありません」
「今日は体験だけでお願いします。契約は考えておりません」
このように、理由を述べずにはっきりと断ることで、相手は説得の糸口を見つけることができなくなります。丁寧な言葉遣いを保ちながら、断固とした意思を示すことが大切です。
エステの勧誘を避けるための対策
エステサロンに行く前にできる勧誘対策について解説します。事前準備をしっかりと行うことで、当日の勧誘を最小限に抑えることができます。
予約時に意思を明確にする
体験コースの予約を取る際に、「体験のみで契約は考えていない」旨を事前に伝えておくことが効果的です。電話予約の場合は以下のように伝えましょう。
「体験コースの予約をお願いします。なお、今回は体験のみで、契約の説明などは必要ありません」
この一言を伝えておくことで、サロン側も契約を前提としない顧客として対応する可能性が高くなります。ただし、完全に勧誘がなくなるわけではないので、断る準備は必要です。
体験当日の服装と持ち物
勧誘を避けるためには、過度に高級感のある服装やアクセサリーは避けた方が無難です。以下の点に注意しましょう。
- ブランド品は目立たないものを選ぶ
- アクセサリーは最小限に抑える
- 清潔感はありつつも、特別な日のお出かけスタイルは避ける
- 大きな現金や複数のクレジットカードは持参しない
ただし、あまりにもカジュアルすぎる服装は、サロンによっては入店を断られる場合もあるため、適度なバランスを保つことが大切です。
エステを契約してしまった場合の対処法
万が一、勧誘に負けて契約してしまった場合でも、法的な救済措置が用意されています。諦める前に、以下の方法を検討してみてください。
クーリング・オフ制度の活用
特定商取引法により、エステティックサービスの契約は契約書面を受け取った日から8日以内であれば、理由を問わず無条件で解約できます。クーリング・オフの適用条件は以下の通りです。
- 契約期間が1ヶ月を超える
- 契約金額が5万円を超える
- 契約書面受領から8日以内
クーリング・オフを行う際は、必ず書面(ハガキ、FAX、メールなど)で通知を行い、控えを保管しておきましょう。電話での申し出は法的効力がないため注意が必要です。
中途解約の権利
8日間のクーリング・オフ期間を過ぎても、特定商取引法により中途解約が認められています。この場合、以下の料金が発生します。
- 既に受けた施術の料金(実費)
- 損害賠償料(上限2万円または残額の10%のいずれか低い方)
中途解約を行う場合も、書面での通知が必要です。サロン側が解約に応じない場合は、消費生活センターに相談することをおすすめします。
相談窓口の活用
契約トラブルで困った際は、消費者ホットラインやAEAエステティック相談センターの相談窓口を活用しましょう。これらの相談窓口は無料で利用でき、契約解除の手続きや業者との交渉方法についてアドバイスを受けることができます。
エステの勧誘でよくある質問
エステの勧誘に関してよく寄せられる質問とその回答をまとめました。不安な点がある方は参考にしてください。
Q. 勧誘を断ったら態度が悪くなることはありますか?
プロフェッショナルなサロンであれば、断られても丁寧な対応を続けるのが普通です。もし断った途端に態度が悪くなるようなサロンであれば、そもそもサービスの質に問題がある可能性が高いでしょう。そのようなサロンとは今後の付き合いを見直すことをおすすめします。
Q. 友人からの紹介で行く場合の断り方はありますか?
友人からの紹介の場合は、人間関係に配慮した断り方が必要です。「紹介してくれてありがとう。体験はとても良かったけど、今は他の美容方法を試してみたいので」といった具合に、感謝の気持ちを伝えつつ、自分の選択であることを強調しましょう。
Q. 体験だけのつもりでも施術を受けてしまうと契約義務が生じますか?
体験施術を受けただけでは、契約義務は一切発生しません。「体験を受けたから契約しなければいけない」という考えは間違いです。体験は判断材料を得るためのものであり、契約するかどうかは完全に顧客の自由です。
Q. 勧誘がないエステサロンの見分け方はありますか?
完全に勧誘がないサロンを見つけるのは困難ですが、以下の特徴があるサロンは比較的勧誘が少ない傾向があります。
- 料金体系が明確にホームページに記載されている
- 口コミで「勧誘が少ない」という評価が多い
- 大手チェーンで企業コンプライアンスがしっかりしている
- 医療機関併設のメディカルエステ
Q. 契約してしまった場合、家族にバレずに解約できますか?
クーリング・オフや中途解約の手続きは、契約者本人が行えば家族に知られることはありません。ただし、支払い方法がクレジットカードの場合、利用明細で発覚する可能性があります。また、ローンを組んでいる場合は、金融機関から自宅に書類が送られてくることがあるため注意が必要です。
勧誘に流されずにエステを楽しもう!
エステの勧誘は確かに存在しますが、適切な断り方を知っていれば恐れる必要はありません。最も重要なのは、自分の意思をはっきりと示し、その場での即決を避けることです。
万が一契約してしまった場合でも、クーリング・オフや中途解約などの救済措置があることを覚えておきましょう。困った際は消費生活センターなどの相談窓口を積極的に活用してください。
適切な知識と準備があれば、勧誘を恐れることなくエステの効果を体験することができます。自分に合ったサロンを見つけて、美容とリラクゼーションの時間を楽しんでください。

この記事の執筆者
業務用痩身機器比較サイト編集部
業務用痩身機器比較サイトは、元エステサロンオーナー、元美容機器メーカー営業をはじめとした美容のプロが業務用痩身機器を徹底比較して紹介するWebサイトです。エステサロンの運営に長年携わってきたノウハウを活かし、サロン経営に挑戦する方にとって役立つ集客の方法や売上を伸ばすコツ、痩身機器の選び方なども紹介してまいります。